食費は支出の中でも額が大きくなりがちなので、予算を立てることで家計管理がしやすくなります。とはいえ、一律におすすめの割合があるわけではなく、個々の家庭で事情は異なります。
では、どのように設定したらよいかを考えていきましょう。

１．現状分析

まずは毎月の食費を把握します。なんとなくこれくらいかな、とざっくり把握している方も、食材と嗜好品（お酒やお菓子など）、外食を分けて集計しましょう。この時点で何か傾向がみえるかもしれません。

２．予算の設定

今後のライフプラン（教育費や老後費用）のための必要貯蓄額がわかっている場合、月収から、毎月の貯めるべき額、その他の支出を引けば、どのくらい食費にかけられるかがわかります。この方法だとかなり具体的に予算が組めますが、今後のライフイベントの見通しを立てていなければ、まずはそれを明確にする必要があります。

総務省統計局の『消費支出の費目別対前年実質増減率（2016年）』のデータによると、2人以上の世帯（平均世帯人数は2.99人）の食費の月平均は72,934円(うち外食が11,104円)。この額を参考に家族構成やライフスタイル、地域性（物価など）を加味して目標を設定する方法です。
あくまで平均値をもとにしているので、この額におさまれば絶対安心、という訳ではありませんが、全く予算を組まずに支出が膨らむのを防ぐためには一定の効果はあります。

３．予算オーバー時は

　現状分析をした段階で「無計画な外食が多い」「惰性でお菓子を購入している」などの気づきがあればそれを減らすよう工夫してみましょう。
日々の食材については節約が難しいと思われがちですが、農林水産省のデータによると、日本の一般家庭からの家庭系の廃棄物（食品ロス）は年間885万トンにもなるそうです。しっかり使い切ることを意識し、本当に必要なものを必要な量だけ購入しましょう。

　食費以外の支出や貯蓄方法の見直し
「いろいろ頑張ってもこれ以上削れない」という場合は、他の支出に目を向けてみましょう。
食費と比べて削るのが難しそうに感じる固定費ですが、一旦見直せばずっと効果が継続し、より大きな節約につながります。
たとえば住宅ローンや保険料、スマホ代や電気代など、見直しで支出を減らせないか検証してみましょう。また、預貯金だけではなく運用をおこなうことで、貯蓄全体の効率を上げるという選択肢も取り入れてみてはいかがでしょうか。